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モニター調査 とは?

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モニター調査とは、ある事柄についての意見を、一定の期間や頻度を定めて調査することを言います。モニターとは、「ある条件に基づき任意に抽出した調査対象のグループ」を指します。

ネットリサーチマーケティングリサーチにおいては、モニターはアンケートの回答者を指す

モニター調査を行うことでユーザーの率直な意見を聞くことができるので、自社製品やサービスの改善・開発、マーケティング新施策の立案や実施のための有力なエビデンスとなります。

今回は、「モニター調査の特徴」、「モニター調査の流れ」、「モニター調査のメリット・デメリット」について、解説します。

モニター調査の特徴

モニター調査は、調査対象者から、自社製品やサービスに対する評価を得る調査です。期間や頻度を定めて「調査・改善」を繰り返すことで、製品やサービスの質を高めることが出来ます。
この調査が用いられる目的として、次のような具体例があります。

・商品やサービスについての購入時の対応や、使用時の感想・意見などを調査する
・自治体が行政活動の内容や運営について意見を調査する
・新聞や放送番組の視聴者に内容についての意見を求めて、将来の意思決定に提言を促す。

モニター調査の流れ

なお、モニター調査の流れとしては、下記の図が一般的と言えます。

モニター調査‗流れ

 

調査企画

調査企画は、調査において最も重要なパートです。

まずは、モニター調査の目的(調査で明らかにしたいこと)と目標(調査結果を根拠とした、自社製品やサービスの最終目標)を定めましょう。

目的・・・自社の既存製品における評価を得て、改善点を把握
目標・・・調査結果をもとに商品開発し、売り上げ・顧客満足度の向上を図る

次に、「仮説」を立てます。
調査結果としてどのような回答が集まり、どんな結論に至るかという仮説を、あらかじめ立てておきます。実際の調査結果と照らし合わせた分析ができ、今後の方向性を定めるための有効なエビデンスとなるためです。

調査方法の選定・実査

調査の目的・目標・仮説が明確になったら、調査方法を選定し実査(調査を実施すること)に入りましょう。
モニター調査には様々な調査方法がありますが、代表的なものとそれぞれのメリット/デメリットは以下のとおりです。

・ネットリサーチ(アンケート調査)
インターネット上でモニターにアンケートを答えてもらう方法。
低コスト・短期間・高回答率という3大メリットもありますが、利用者の年齢層がある程度限定されてしまうというデメリットもあります。(詳しくは「ネットリサーチ」とは?メリットや活用方法を徹底解説! 」 の記事をご覧ください)

※PCやスマホなどのデバイス操作に慣れていない傾向があるため、高齢者層を対象とする調査においては、インターネットでのアンケート調査は不向きな場合があります。

・郵送調査
郵送にてモニターに調査票を送り、回答後、調査票を返送してもらう方法。
手間がかかるため、一般的に集まる回答(サンプル数)は想定よりも下回ります(返送率は送付量の3割が平均的と言われています)。そのため、参加同意したモニターのみに送付、報酬の用意など、調査側としても手間とコストがかかる方法です。
反面、偏りなく広範囲に全年齢層に対応できるという大きなメリットも存在します。
また、HUTなども郵送調査に含まれますが、 回答をインターネット上で行うなどもできます。(HUTについて詳しくは、「ホームユーステスト(HUT)とは?メリットとデメリットを解説 」の記事をご覧ください)

※郵送調査は紙媒体で行われるため、質問の多い調査には不向き な場合があります。郵送調査に適切な量としては、調査票のページ数を4~8枚ほどに収められる量が適切と言われています。

・グループインタビュー
複数名のモニターを1か所に集め、その場でアンケートや聞き取りを行う方法。
モニターに「調査内容を正しく認識してもらえる」、「あいまいな回答もその場で質問し直して掘り下げられる」等、回答の質を高められるメリットがあります。一方で、発言者や調査員によるバイアスが生じるといったデメリットも存在します。

※グループインタビューで集められるモニターの数には限りがあるため、広範囲から多くのサンプルを集めたい調査には不向きと言えます。

調査方法の特色を深く理解し、調査内容と調査対象者に最適な方法を選出しなければなりません。

なお、多くの調査会社では多数のモニターを、データベース化した様々なセグメントにて保有しています。性別年齢職業といった大まかな条件から抽出して、さらにスクリーニング調査を行ってモニターを選別できるので、手間が大きく省けます。

・スクリーニング調査
スクリーニング調査とは、調査対象者の条件抽出をするために、本調査に先駆けて行う事前調査のこと。アンケート実施前に特定の条件(年齢や性別などの属性)に該当する対象者を絞り込むための調査で、 限定的な条件下での調査を求める際に行われます。
以下の図は、スクリーニング調査の例です。

自社:電気シェーバー制作会社
調査対象:毎朝ひげを剃る40代~50代の男性
(スクリーニングが必要な条件=毎朝ひげを剃る)

モニター調査‗設計

調査会社では、モニター、調査方法のバリエーションと知識、調査票作成のスキルなどを豊富に持ち合わせています。特に、調査方法を誤ると信頼性のある調査結果を得られないうえに、余計なコストがかかる場合もあります。専門家の知識とスキルをぜひ活用しましょう。

 

集計・分析レポート作成

調査方法によって回答方法も変わってくるので一概には言えませんが、基本的には「単純集計」と「クロス集計」を用います。

・単純集計
単純集計とは、1つ1つの質問ごとに、どれくらいの人がその質問に答えたのか(n数)と、その質問に答えた人達の回答比率(%)や平均値などを求めることをいいます。
アンケートデータの全体感を掴むために必要な集計で、結果をまとめた表を「GT表」といいます。
例:自社の既存製品を使ったことがある人50% ない人50% 等。

・クロス集計
単純集計で明らかになった値を、性別や年齢、地域、他の質問などと掛け合わせて(=クロスして)、よりデータを深く掘り下げます。単純集計で全体の傾向をつかんだ後に用います。
例:自社の既存製品を使ったことのある人の中で、ほぼ毎日使う人は35%、そのうちの60%の業種が営業職である。等(使用頻度と業種のクロス)

他にも、自由集計、変数加工など、調査会社によってオプションが追加できる場合があります。

 

モニター調査の事例と料金

モニター調査の事例と料金感をいくつかご紹介させていただきます。

case1:新商品の開発におけるモニター調査
調査内容:新商品を展開するにあたり、ターゲット層のニーズや現在使用している商品を知りたい。
調査手法:ネットアンケート(セルフ型)
サンプル/設問数:300名/10問
費用:¥30,000
※価格は変動します。

ネットアンケートを行いたい場合、セルフ型とリサーチャーサポート型があります。セルフ型は簡単な操作でアンケートを自作することができ、低コストで調査を行うことが可能です。

case2:自社のメルマガ会員に対するモニター調査
調査内容:顧客ロイヤリティを高めるためにニーズや満足度を調査したい。
調査手法:ネットアンケート (リサーチャーサポート型)
サンプル/設問数:400人/20問
費用:¥280,000~
※価格は変動します。

この事例ではリサーチャーサポート型のネットアンケートを行いました。調査の設計から改善案の構築までプロのリサーチャーがついてくれるため、調査の経験が少ない場合でも安心して実施することができます。

case3:グループインタビューを利用したモニター調査
調査内容:商品リニューアルのために現在販売している商品についての評価を知りたい。
調査手法:グループインタビュー
サンプル/設問数:6名×4グループ
費用:¥600,000
※価格は変動します。

モニター調査でもグループインタビューを活用することは、対象者の心理や行動を深彫りするのに効果的です。グループで行うことでよって議論の活性化も期待できます。現在はテレビ会議機能を利用してのオンラインインタビューで対面でなくても調査を行うことが可能です。

 

モニター調査のメリット

これまでの解説から、顧客満足度調査を行うメリットは以下の2つが挙げられます。

① 調査方法の選択肢が豊富
② 調査方法毎にあるメリットを活用できる

 

モニター調査のデメリット

また、メリットの反対に、以下のデメリットも存在します。

① 調査方法の選択を誤ると信頼性のある調査結果を得られず、不要なコストがかかる場合もある。
② 調査方法によっては人員やコストが必要になる。

 

まとめ:モニター調査を適切に活用して、よりユーザーに愛される製品やサービスを生み出そう

モニター調査‗イメージ画像

モニター調査の調査結果は、様々なマーケティング施策の立案・実施のエビデンスとして有効です。モニター調査は、自社の発展のために欠かせない市場調査の一つと言えるでしょう。

モニター調査を成功させるために最も重要なことは、適切な調査方法を選定するということです。専門の調査会社は、様々な調査方法や分析方法について豊富な知識・経験・スキルを持っています。「まずは価格帯を知りたい」という場合、まずは見積もりを取ってみることもできるでしょう。モニターの数や質は調査会社によって様々ですので、複数社を比較してみるのがおすすめです。

モニター調査ができる会社一覧

株式会社マクロミル
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NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
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日本インフォメーション(NI)は、1969年設立のインターネットリサーチを含めた幅広い手法に対応する総合リサーチ会社です。自社で110万人強のアンケートモニターや多数のアンケート会場(CLTルーム3室、FGIルーム2室)を保有しています。

経験豊富なリサーチャーによる普遍的なリサーチのノウハウと、最新のIT技術を掛け合わせた、スピーディかつ付加価値の高いリサーチをご提供します。中堅リサーチ会社だからできる、お客様に寄り添った質の高いサービスのご提供を心掛けています。
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CintJapanは1,000社以上の異なるアンケート会員をプラットフォーム上に連携し、100カ国延べ1億人以上の消費者へアンケートをアクセスすることを可能にしたテクノロジーソリューションを保有してます。

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